よくあるご質問

はい、まったく問題ございません。
むしろ、お客様の職場で発生している問題ごとの解決すべき優先順位、その発生主要因と課題については、弊社とお客様にて綿密なお打ち合わせを経て明らかに致します。
自社の課題と考えられていたことが実は課題ではなかった場合、対策を打っても問題解決には至りません。
事前のお打ち合わせを大事にお考え頂きたく存じます。

弊社サービスのプログラム提案～実行担当まで、一貫して代表の石川将平が担います。教育中の若手が担当、派遣されることはございません。一方で、お客様のご要望次第では石川以外の担当が最適なケースもございます。その際には、お客様とのお打ち合わせを進める中で担当講師を決定して参ります。弊社には信頼できる講師陣のネットワークがございますので、常にお客様のご要望にお応えできる体制がございます。ご安心下さいませ。

経営陣の強い意思を示すことです。
組織改革は綺麗ごとでは進めていくことは難しいでしょう。改革に賛同できず、組織を去る人員の発生もあり得ます。現場との協同により改革は進めていきますが、一方で、様々な情報に振り回されないトップの強い意思を示す必要があります。弊社は経営層と現場の間で必要な調整をとり、改革の円滑な遂行を支援致します。しかし、それは本質ではなく、改革への経営層の強い意思が軸になります。経営層のリーダーシップがいま求められております。

研修の参加人数に制約はございません。また、受講者1名ごとのテキスト代も発生致しませんので、ある程度まとまった人数にご参加頂けるかと存じます。
但し、研修には適正人数がございます。適正人数としては、20名～30名ほどです。
5名/班×6班＝MAX30名のようなイメージでございます。
この構成であれば、終日研修で班内で議論をする時間、班ごとにワークの発表と講師フィードバックの時間などがしっかりと取れ、6班分の情報量を全体で共有できることから、もっとも理想的な構成と言えます。
一方で、ケースによっては100名以上の大型集合研修となるものもございます。ここまでの大型研修になりますと、各人から発表や各人への講師フィードバックは現実的に難しいですが、各班のワーク状況を講師が確認し、共通ポイントを全体にフィードバックして参ります。また、受講者同士の情報交換がたくさん行えますので、大型研修ならではのメリットもございます。

考え方としては、研修の狙いをどこに設定するのか、この点を軸に参加人数やカリキュラム構成を考えていくということになります。この点はお客様と弊社の事前お打ち合わせで明確にして参ります。

お客様と弊社が明確な目的・目標を共有し、強い意思をもち、粘り強く、改善のPDCAを回すことが出来れば、『はい、効果は発生します』とお答えすることができます。

弊社サイト内でもお伝えしておりますが、組織人員を研修に派遣しただけで、以前からある問題が解決するかと言われますと、『なかなか難しい』とお答えしております。
改善コンサルテーションでも同じです。弊社と一部の人員のみが動かれている、もしくは経営層の一部に変革の意思が欠如している、このような状態ではいくら改革を進めても、本質的には組織は変わらないでしょう。

問題解決には解決すべき要素が複数ございます。それらの要素に優先順位をつけて計画に落とし込み、最終ゴールのみではなく、短期的なゴールを複数設定したうえで、じっくりと進めていきます。
研修は目的・目標達成に向けて取り組む単なる複数のタスクの一つであり、研修の実施前後において必要なタスクが複数ございます。これらを点として見るのではなく、面としてその全体を見据えて進めていくことで、状況はゆっくりと改善していきます。

弊社は、目的・目標達成に向けて、全体の要素を面にできることが強みです。また、柔軟に現場での調整を図ることができる点、構想を具体化することができる点など、組織変革に向けて必要な要素をもっております。

ぜひ一度、お打ち合わせの機会を頂戴できましたら幸いです。

弊社の提供サービスはパッケージではございません。
そのため、基本的には事前資料などをお送りすることは出来かねます。

研修内容につきましては、弊社サイトの研修一覧に標準的なカリキュラムを掲載しております。そちらのご確認をお願いいたします。研修もコンサルテーションも、まずはお客様の現況を許される範疇で結構ですので弊社にお伝え頂きたく存じます。そちらの内容に鑑みて、お客様に最適なプログラムをご提示致します。何卒、ご理解の程、よろしくお願い申し上げます。

お心遣いに感謝申し上げます。

差し支えないようでしたら、一度、弊社までお問い合わせを頂けましたら幸いです。
弊社サービスでカバーできるケースが理想ですが、弊社でカバーが難しい案件につきましては、弊社の講師ネットワークから最適なサービス提供者をご紹介させて頂けましたら幸いです。
経営に少しでも関係することでしたら、ぜひ、最初に弊社をご活用頂きたく存じます。

スポット的な支援も行っております。ご安心頂けましたら幸いです。

例えば、人事評価者の評価能力が一定レベルに達していない。そのため、人事評価者研修と実際の評価シミュレーションを行う研修の２つを実施させて頂くようなケースですね。もちろん可能です。
但し、このようなケースにおいても、お客様には面で捉えて頂きたいのです。
人事評価とは被評価者の行動内容と成果をもって評価します。そのため、期中における被評価者の行動内容を記録したシート（行動観察記録シートと呼びます）が絶対不可欠であり、仮にそのようなシートがないのであれば、仕組みの側面からも是正措置が必要なのです。いくら評価者の評価能力を上げたところで、すぐに天井にあたります。
この辺りのお話は提案時にお客様さえよろしければお伝えさせて頂いております。
最終的にはお客様が判断されることでございますので、弊社はお客様の判断材料を多角的に提供して参ります。

ご契約前に費用は発生致しません。

但し、初回訪問と本提案時の訪問以外で、お客様のご要望で弊社が訪問させて頂く際には、基本的には旅費交通費（実費）とコンサルティング報酬（半日で77,000円、終日で110,000円）をご請求させて頂きます。
私どもはお客様に判断材料となる情報を仕事として提供しております。様々な情報の提供は既にコンサルテーションが始まっております。この点につきましては、ご理解の程、何卒よろしくお願い申し上げます。
※本提案内容に対する疑問や確認、その他支援内容における不明点の確認につきましては、まったく費用は発生致しませんのでご安心下さいませ。

面談支援につきましては、弊社の主要サービスの一つですので、可能でございます。

面談支援は単なる面談者のガス抜きが目的ではなく、もちろんそのような要素はございますが、面談者の話から多くの現場における問題が透けて見えてきます。その内容を弊社にて整理させて頂き、面談後に報告書としてご提出させて頂きます。
但し、面談内容は面談者と弊社の2者間でのみ共有されます。報告書の記載方法としては、弊社が面談内容を客観的に捉えたうえで、その要点をご報告申し上げます。